環境データ2022


2021年度のスコープ1、スコープ2、スコープ3のカテゴリ2および3のデータに関しては、情報の信頼性を高めるため第三者保証を受けています。詳細は、第三者保証を参照ください。

環境負荷の全体像(2021年度)


 

気候変動対策関連データ

温室効果ガス(CO2)排出量

【スコープ1・2】(単位:トン-CO2
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
Santenグループ(※1)33,37134,16034,76734,02530,012-11.8%
スコープ116,81117,01815,29614,86014,820-0.3%
スコープ2(マーケットベース)19,47119,16515,192-20.7%
スコープ2(ロケーションベース)16,56017,14220,18719,56618,525-5.3%
連結売上収益原単位(※2)[トン-CO2/億円]14.814.614.413.611.3-16.9%
  
事業場別2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
下新庄オフィス(※1)244208182150149-0.5%
スコープ1000
スコープ2(マーケットベース)182150149-0.5%
スコープ2(ロケーションベース)251210184-12.3%
能登工場(※1)10,98511,07214,76414,91911,278-24.4%
スコープ15,7445,9605,444-8.6%
スコープ2(マーケットベース)9,0218,9605,834-34.9%
スコープ2(ロケーションベース)7,9087,5667,087-6.3%
滋賀プロダクトサプライセンター(※1)6,8026,8606,3866,2975,775-8.3%
スコープ13,3883,4783,420-1.7%
スコープ2(マーケットベース)2,9982,8182,355-16.4%
スコープ2(ロケーションベース)4,1463,9443,771-4.4%
奈良研究開発センター(※1)4,1514,1124,2164,0264,0701.1%
スコープ12,6242,4992,6726.9%
スコープ2(マーケットベース)1,5921,5271,398-8.5%
スコープ2(ロケーションベース)2,2032,1372,027-5.1%
営業拠点ほか(※1)2,6852,5522,6131,9482,1319.4%
スコープ12,0281,4411,67616.3%
スコープ2(マーケットベース)585507455-10.3%
スコープ2(ロケーションベース)585507455-10.3%
蘇州工場(中国)(※1)6,8307,7476,6066,6856,609-1.1%
スコープ11,5131,4821,6088.5%
スコープ2(マーケットベース)5,0935,2025,000-3.9%
スコープ2(ロケーションベース)5,0935,2025,000-3.9%

2030年目標設定に伴い、バウンダリおよびCO2換算係数をSBT基準に見直し2019年度以降を遡及修正しました。

  1. 2019年度以降はスコープ1+スコープ2(マーケットベース)の合計値です。
  2. 2019年度以降の連結売上収益原単位は、スコープ1+スコープ2(マーケットベース)を合計として算出しています。
【スコープ3】(単位:トン-CO2
カテゴリ2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
1:購入した製品・サービス137,102142,215147,531160,113165,5693.4%
2:資本財11,27515,48016,48011,71249,077319.0%
3:スコープ1・2に含まれない燃料とエネルギー1,0981,0992,2112,1892,119-3.2%
4:輸送、配送(上流)708630763565517-8.5%
5:事業から出る廃棄物410440489446316-29.1%
6:出張2,8942,7632,04133960979.5%
7:雇用者の通勤1,4441,6331,4851,247830-33.4%
12:販売した製品の廃棄2252232072082205.6%
合計155,156164,483171,207176,819219,25624.0%
スコープ3における単体売上収益原単位[トン-CO2/億円]90.393.393.895.0114.920.9%
  • 当社の事業活動上、該当しないカテゴリ8,10,11,13-15、あるいは、現時点で算定が困難なカテゴリ9は記載から除外しています。

温室効果ガス(CO2)集計対象範囲

  • スコープ1・2:
    Santenグループにおける、日本の営業オフィスを含む全事業場と、海外の主要生産 拠点の蘇州工場(中国)を対象
  • スコープ3カテゴリ2:
    Santenグループ連結会社を対象
  • スコープ3カテゴリ3:
    Santenグループにおける、日本の営業オフィスを含む全事業場を対象

温室効果ガス(CO2)算定基準

スコープ1燃料の使用に伴うCO2排出量
【算定方法】
燃料の使用量×燃料の単位発熱量×燃料の排出係数に基づいて算出
【排出係数】
「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度」(環境省)に基づく排出係数
スコープ2電力、熱の購入に伴うCO2排出量
【算定方法】
電力の使用量×電力の排出係数+熱の使用量×熱の排出係数に基づいて算出
【排出係数】
日本:電力・熱:「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度」(環境省)に基づく排出係数
中国:電力:「关于做好2022年企业温室气体排放报告管理相关重点工作的通知」(中国生态环境部)に基づく排出係数
スコープ3サプライチェーンを通じたCO2排出量
【算定方法】
取引先から排出量の提供を受ける方法、または自社で収集した各カテゴリの活動量に「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」(環境省・経済産業省、ver.3.2)に基づく排出原単位を乗じて算出
【排出原単位】
  • カテゴリ1:
    原料・材料の仕入に伴う排出量
    [5]産業連関表ベースの排出原単位
  • カテゴリ2:
    有形固定資産の取得に伴う排出量
    [6]資本財の価格当たり排出原単位<事務局>の06-0260医薬品の排出原単位
  • カテゴリ3:
    購入した電力の発電に必要な燃料の調達に伴う排出量
    [7]「電気・熱使用量当たりの排出原単位」の電気の排出原単位
  • カテゴリ4:
    当社の工場および物流センターから配送先(医薬品卸)までの輸送距離から燃費法または改良トンキロ法にて算出した結果を委託先より入手
  • カテゴリ5:
    排出した産業廃棄物の処分に伴う排出量
    [8]廃棄物種類・処理方法別排出原単位<事務局>の廃棄物種類別排出原単位
  • カテゴリ6:
    従業員の出張等に伴う排出量
    [11]交通費支給額当たり排出原単位<事務局>および[12]宿泊数当たり排出原単位<事務局> の排出原単位
  • カテゴリ7:
    従業員の通勤に伴う排出量
    [11]交通費支給額当たり排出原単位<事務局>の排出原単位およびマイカー通勤のガソリン使用に伴う排出量
  • カテゴリ12:
    容器包装リサイクル法による再商品化義務に伴う排出量
    [9]廃棄物種類別排出原単位<事務局>廃プラスチック類や紙くずなど該当する排出原単位

エネルギー使用量

(単位:GJ)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
エネルギー使用量(※1)656,715668,462651,669610,368635,5624.1%
連結売上収益原単位(※2)[GJ/億円]291.9285.6269.8244.5238.7-2.4%
  1. データ精度向上のため、2019年度以降のエネルギー使用量および連結売上収益原単位を遡及して修正しています。
  2. 2021年度より営業車によるガソリン分を追加しました。
(単位:GJ)
事業場別2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
下新庄オフィス7,1226,0855,3334,6244,171-9.8%
能登工場238,837241,750248,878250,863237,273-5.4%
滋賀プロダクトサプライセンター158,305159,485153,698154,389151,794-1.7%
奈良研究開発センター96,35995,57297,86595,69698,0282.4%
営業拠点ほか(※)8,5223,9544,0503,09935,3801,041.8%
蘇州工場(中国)97,256111,632106,503101,698108,9167.1%
タンペレ工場(フィンランド)50,31449,98435,342
合計656,715668,462651,669610,368635,5624.1%
  • 2021年度より営業車によるガソリン分を追加しました。

再生可能エネルギー使用量

(単位:MWh)
種類2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
自社での太陽光発電(※1)1311121212-5.5%
調達電力中の再生可能エネルギー(※2)5545811,5916,547
合計5675921,603126,55954,558.4%
  1. 奈良研究開発センターに設置した設備によるもので、エネルギー使用量から控除しています。
  2. 電力会社から購入しているもので、エネルギー使用量から控除していません。

環境負荷低減関連データ

廃棄物排出量・処理量

(単位:トン)
区分2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
リサイクル・再利用した廃棄物量2,8142,8883,0652,9512,662-9.8%
廃棄物排出総量2,9103,1783,2012,9852,702-9.5%
埋立処理量622541079.51445.0%
エネルギー回収した焼却廃棄物量585890743772637-17.6%
エネルギー回収なしの焼却廃棄物量000022
その他の処理でリサイクルした量1,9451,7992,2452,1612,074-4.0%
リサイクル率96.7%90.9%95.8%98.9%98.5%-0.4ppt
廃棄物排出量 連結売上収益原単位 [トン/億円]1.291.361.331.201.01-15.2%
(単位:トン)
事業場2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
能登工場排出量1,6861,7931,8651,7161,649-3.9%
リサイクル量1,6861,7931,8651,7161,649-3.9%
最終処分量0.10.10.10.10.140.0%
滋賀プロダクトサプライセンター排出量711671743837668-20.3%
リサイクル量711671743837668-20.3%
最終処分量0.00.00.00.00.0
奈良研究開発センター排出量537380546316.8%
リサイクル量517278526116.7%
最終処分量0.10.10.10.10.120.0%
蘇州工場(中国)(※1)排出量117148179248153-38.2%
リサイクル量575475220118-46.3%
最終処分量60941049.21346.4%
営業オフィスほか(※2)排出量832319913016930.1%
リサイクル量78629012616632.2%
最終処分量0.2159.40.20.20.1-15.4%
  1. 長期目標設定にあたり蘇州工場の廃棄物の処理委託先の処理状況を確認し2020年度から集計方法を見直しました。
  2. 営業オフィスほかの廃棄物排出量は、2018年度に旧本社・大阪工場の売却に伴う残存機器等の処分を行ったことにより、一時的に増加しました。

有害廃棄物排出量(Hazardous Waste)

各国の法令等に基づき、日本では「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に定める特別管理産業廃棄物に該当する廃棄物を、中国では危険廃棄物として処理することが義務づけられている廃棄物を「有害廃棄物」と定義し、2020年度から情報収集を開始しました。

(単位:トン)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
日本(特別管理産業廃棄物排出量)132056.9%
リサイクル・再利用した量20
埋立処理量0
エネルギー回収した焼却廃棄物量20
エネルギー回収なしの焼却廃棄物量0
その他の処理でリサイクルした量0
中国(危険廃棄物排出量)15270-54.1%
リサイクル・再利用した量44
埋立処理量4
エネルギー回収した焼却廃棄物量44
エネルギー回収なしの焼却廃棄物量22
その他の処理でリサイクルした量0
合計16489-45.6%
連結売上高原単位0.070.03-49.1%

大気への化学物質等排出量

【Santenグループ】(単位:トン)
化学物質等2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
SOx(硫黄酸化物) (※1,2)6.12.21.81.31.515.9%
NOx(窒素酸化物) (※1,2)8.34.03.94.44.2-5.4%
VOC(揮発性有機化合物) (※2)36414642458.3%
  1. 法令等に基づく測定結果にて排出量を推計しています。
  2. 2019年度まで蘇州工場(中国)は含まれていません。

水域への化学物質等排出量

【Santenグループ】(単位:トン)
化学物質等2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
BOD(生物化学的酸素要求量) (※1,2)4.58.78.84.83.4-28.5%
COD(化学的酸素要求量) (※1,2)4.87.57.14.54.88.2%
  1. 法令等に基づく測定結果にて排出量を推計しています。
  2. 2019年度まで蘇州工場(中国)は含まれていません。

ポリ塩化ビフェニル(PCB)の保有状況

Santenグループは、現在PCB含有機器は保有していません。
以前保管していたPCB含有機器は、2017年3月に国指定事業者を通じ適正に処分し無害化しました。

 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
ポリ塩化ビフェニル保有量00000

水資源使用量

【Santenグループ】(単位:千m³)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
合計使用量545559588542521-3.8%
連結売上収益原単位 [千m³/億円]使用量0.2420.2390.2430.2170.196-9.8%
生産数量原単位 [m³/万本]使用量12.412.113.49.9%

【事業所別】(単位:千m³)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
能登工場使用量300294343332313-5.7%
排水量291286296281268-4.3%
滋賀プロダクトサプライセンター使用量1151079311199-10.8%
排水量91939392920.5%
奈良研究開発センター使用量46555244454.0%
排水量35433831323.0%
その他オフィス使用量4.23.92.92.11.7-19.1%
排水量4.23.92.92.11.6-25.3%
蘇州工場(中国)使用量405861536216.6%
排水量(※)23
  1. 2021年11月より測定開始

【参考】日本の状況

環境負荷の全体像(2021年度)

  1. 主として、日本の営業車における使用量です。
  2. 法令等に基づく測定結果にて排出量を推計しています。


温室効果ガス(CO2)排出量

 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
温室効果ガス(CO2)排出量24,86724,80428,87727,74226,737-3.6%
スコープ114,46414,39013,78313,37813,212-1.2%
スコープ2(マーケットベース)14,37813,96310,191-27.0%
スコープ2(ロケーションベース)10,40310,41415,09414,36413,525-5.8%
単体売上高原単位 [トン-CO2/億円]14.514.415.414.712.3-16.5%

エネルギー使用量

 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
エネルギー使用量(※)509,145506,846509,824508,670526,6473.5%
単体売上高原単位(※)[GJ/億円]296.2287.6279.2273.3276.01.0%

廃棄物排出量・処理量

(単位:トン)
 2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
排出量2,5332,7682,7872,7372,548-6.9%
リサイクル量2,5262,5972,7772,7312,543-6.9%
最終処分量0.4159.60.40.30.33.6%

PRTR法第一種指定化学物質と取扱量

(単位:トン)
物質名2017年度2018年度2019年度2020年度2021年度対前期増減率(%)
アセトニトリル1.81.91.81.92.115.5%
ほう素及びその化合物1.00.60.70.60.65.7%
キシレン0.60.40.20.40.3-34.5%

環境汚染予防(法規制遵守状況)

事業所ごとの環境データ(2021年度)
 能登工場滋賀プロダクトサプライセンター奈良研究開発センター
基準値(※1)測定値基準値(※2)測定値基準値(※3)測定値
大気ばいじん[g/Nm3]0.30.010.2<0.0050.10.001
NOx[ppm]150531802915032
SOx[Nm3/h]0.980.02
水質pH 5.8〜8.67.4〜7.85.0〜9.07.2〜8.25.0〜9.06.2〜8.1
BOD[mg/L]805.5600301,50095
COD[mg/L]806.660026
SS[mg/L]1208600351,500140
騒音[dB]604950456042
昼間[dB]655155466544
[dB]604850466042
夜間[dB]504945445041
振動昼間[dB]654470<256527
夜間[dB]604365<2560<25
  1. 宝達志水町公害防止協定に基づいています。
  2. 滋賀県公害防止条例(大気)、多賀町公害防止および環境保全に関する協定(水質・騒音・振動)に基づいています。
  3. 生駒市公害防止協定に基づいています。

環境会計(日本)

【環境保全コスト】(単位:百万円)
Category2020年度2021年度
投資額費用額投資額費用額
事業エリアコスト51.8168.75.4149.0
 公害防止コスト0.055.23.764.7
 地球環境保全コスト51.869.31.853.4
 資源循環コスト0.044.10.030.9
上・下流コスト-9.9-11.5
管理活動コスト2.0105.22.9131.4
研究開発コスト----
社会活動コスト-1.4-1.4
環境損傷コスト-0.2-99.1
合計53.8285.48.4392.4
  • 目的が明らかに環境保全にかかわるものと判断できる場合のみ計上しています。
  • 費用額には減価償却費を含めており、財務会計と同一の減価償却方法を採用し計上しています。
  • 当期の投資については、投資額と費用額の両方に計上しています。
  • 表示数値は、表示桁数未満を四捨五入しているため、合計と他の表記の単純合計とが異なる場合があります。
  • 環境管理担当部署の担当者および環境マネジメントシステムの認証維持・運用にかかわる事務局担当者の人件費を管理活動コストに計上しています。
  • 「-」は取り組みや費用などが発生していないものです。

【環境保全対策に伴う経済効果】

(単位:百万円)
分類2020年度2021年度
収益55.957.5
費用削減15.713.2
  • 確実な根拠に基づいて算出される実質的効果のみを計上しています。

【環境保全効果】

 
分類単位2020年度2021年度環境負荷削減量対前期増減率(%)
エネルギー総エネルギー使用量GJ508,670526,647-17,9773.5%
電気kWh32,09031,0541,036-3.2%
ガス千m³2,6132,663-501.9%
LPGトン5.14.90.2-4.2%
A重油kℓ2,1922,002190-8.7%
ガソリンkℓ619721-10116.4%
冷温水GJ1,4691,37298-6.6%
水資源総水資源使用量千m³48845929-6.0%
上水千m³5863-58.2%
工業用水千m³1048915-14.6%
地下水千m³32630719-5.8%
原材料原材料トン5,1314,778353-6.9%
地球温暖化CO2(二酸化炭素)排出量 (※)トン27,34023,4033,937-14.4%
大気汚染SOx(硫黄酸化物)排出量トン1.31.5-0.215.9%
NOx(窒素酸化物)排出量トン3.94.00.00.9%
VOC(揮発性有機化合物)排出量トン4245-38.4%
ばいじん排出量トン0.20.20.02.5%
水質汚染総排水量千m³40639511-2.8%
BOD(生物化学的酸素要求量)排出量トン4.83.41.4-28.5%
COD(化学的酸素要求量)排出量トン2.62.7-0.13.1%
SS(浮遊物質)排出量トン7.25.22.0-28.0%
廃棄物排出量トン2,7372,548188-6.9%
リサイクル量トン2,7312,543187-6.9%
最終処分量トン0.30.30.03.6%

※  マーケットベースでCO2換算しています。

備考

報告対象範囲

環境データは、原則としてSantenグループにおける、日本の営業オフィスを含む全事業場と、海外の主要生産拠点である蘇州工場(中国)を対象としています。その他の個別の対象範囲についてはその都度明記しています。

参考にしたガイドライン等

環境報告ガイドライン(環境省、2018年版)、サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン(環境省・経済産業省、Ver.2.3)、環境会計ガイドライン(環境省、2005年版)、GRIスタンダード 温室効果ガス排出量 算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧(環境省)、温室効果ガス(GHG)プロトコル

数値等の表記に関して

実績数値は表示桁数未満を四捨五入しているため、また、目的に応じた換算係数を使用していることにより合計や他の表記と異なる結果が記載される場合があります。