GRIスタンダード対照表

GRI(Global Reporting Initiative)サステナビリティ・レポーティング・スタンダードの開示事項に対する、当社ウェブサイトでの掲載箇所を示しています。
一部、Santen Report 2021、有価証券報告書、コーポレート・ガバナンス報告書などに詳細を記載している事項については、該当する資料を示しています。

一般開示事項

開示事項掲載箇所
組織のプロフィール
102-1組織の名称
102-2活動、ブランド、製品、サービス
102-3本社の所在地
102-4

事業所の所在地

102-5所有形態および法人格
102-6参入市場
102-7組織の規模
102-8従業員およびその他の労働者に関する情報
102-9サプライチェーン
102-10組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
102-11予防原則または予防的アプローチ
102-12外部イニシアティブ
102-13団体の会員資格日本経済団体連合会、日本製薬団体連合会、日本製薬工業協会など
戦略
102-14上級意思決定者の声明
102-15重要なインパクト、リスク、機会
倫理と誠実性
102-16価値観、理念、行動基準・規範
102-17倫理に関する助言および懸念のための制度
ガバナンス
102-18ガバナンス構造
102-19権限移譲
102-20経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
102-21経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
102-22最高ガバナンス機関およびその委員会の構成
102-23最高ガバナンス機関の議長
102-24最高ガバナンス機関の指名と選出
102-25利益相反
102-26目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割
102-27最高ガバナンス機関の集合的知見
102-28最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
102-29経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
102-30リスクマネジメント・プロセスの有効性
102-31経済、環境、社会項目のレビュー
102-32サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
102-33重大な懸念事項の伝達
102-34伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35報酬方針
102-36報酬の決定プロセス
102-37報酬に関するステークホルダーの関与
102-38年間報酬総額の比率
102-39年間報酬総額比率の増加率
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40ステークホルダー・グループのリスト
102-41団体交渉協定
102-42ステークホルダーの特定および選定
102-43ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法
102-44提起された重要な項目および懸念
報告実務
102-45連結財務諸表の対象になっている事業体国内外グループ一覧
102-46報告書の内容および項目の該当範囲の確定
102-47マテリアルな項目のリスト
102-48情報の再記述該当なし
102-49報告における変更該当なし
102-50報告期間
102-51前回発行した報告書の日付
102-52報告サイクル
102-53報告書に関する質問の窓口
102-54GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張
102-55GRI内容索引
102-56外部保証

経済

開示事項掲載箇所
マネジメント手法
103-1マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2マネジメント手法とその要素
103-3マネジメント手法の評価
経済パフォーマンス
201-1創出、分配した直接的経済価値
201-2気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201-3確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4政府から受けた資金援助
地域経済での存在感
202-1地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
間接的な経済的インパクト
203-1インフラ投資および支援サービス
203-2著しい間接的な経済的インパクト
調達慣行
204-1地元サプライヤーへの支出の割合
腐敗防止
205-1腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
205-3確定した腐敗事例と実施した措置
反競争的行為
206-1反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
税金
207-1税務へのアプローチ
207-2税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
207-4国別の報告

環境

開示事項掲載箇所
マネジメント手法
103-1マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2マネジメント手法とその要素
103-3マネジメント手法の評価
原材料
301-1使用原材料の重量または体積
301-2使用したリサイクル材料
301-3再生利用された製品と梱包材
エネルギー
302-1組織内のエネルギー消費量
302-2組織外のエネルギー消費量
302-3エネルギー原単位
302-4エネルギー消費量の削減
302-5製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
水と排水
303-1共有資源としての水との相互作用
303-2排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3取水
303-4排水
303-5水消費
生物多様性
304-1保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3生息地の保護・復元
304-4事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
大気への排出
305-1直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)
305-2間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
305-3その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)
305-4温室効果ガス(GHG)排出原単位
305-5温室効果ガス(GHG)排出量の削減
305-6オゾン層破壊物質(ODS)の排出量該当なし
305-7窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物
廃棄物
306-1廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト
306-2廃棄物関連の著しいインパクトの管理
306-3発生した廃棄物
306-4処分されなかった廃棄物
306-5処分された廃棄物
環境コンプライアンス
307-1環境法規制の違反
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

社会

開示事項掲載箇所
マネジメント手法
103-1マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2マネジメント手法とその要素
103-3マネジメント手法の評価
雇用
401-1従業員の新規採用と離職
401-2正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3育児休暇
労使関係
402-1事業上の変更に関する最低通知期間
労働安全衛生
403-1労働安全衛生マネジメントシステム
403-2危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査
403-3労働衛生サービス
403-4労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション
403-5労働安全衛生に関する労働者研修
403-6労働者の健康増進
403-7ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
403-8労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
403-9労働関連の傷害
403-10労働関連の疾病・体調不良
研修と教育
404-1従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
404-3業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
ダイバーシティと機会均等
405-1ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
405-2基本給と報酬総額の男女比
非差別
406-1差別事例と実施した救済措置
結社の自由と団体交渉
407-1結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
児童労働
408-1児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
強制労働
409-1強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
保安慣行
410-1人権方針や手順について研修を受けた保安要員
先住民族の権利
411-1先住民族の権利を侵害した事例
人権アセスメント
412-1人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2人権方針や手順に関する従業員研修
412-3人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
地域コミュニティ
413-1地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
413-2地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
公共政策
415-1政治献金
顧客の安全衛生
416-1製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
416-2製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
マーケティングとラベリング
417-1製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
417-2製品およびサービスの情報とラべリングに関する違反事例
417-3マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
顧客プライバシー
418-1顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
社会経済面のコンプライアンス
419-1社会経済分野の法規制違反