Santenは、「天機に参与する」という基本理念のもと、社会の持続的な発展に貢献するとともに、持続的な成長を目指します。
Santenは「天機に参与する」という基本理念のもと、社会の持続的な発展に貢献するとともに、中長期的な企業価値向上を目指します。
当社では、CEOを委員長とし関連部門の執行幹部で構成されるサステナビリティ委員会を年間2回以上開催しています。
また、サステナビリティの最高責任者である執行役員が、全社のサステナビリティ活動の推進をリードしています。
サステナビリティ委員会では、基本理念やサステナビリティ方針、グループの戦略、人権、労働、環境、腐敗防止を含む社会課題などを踏まえ、サステナビリティ推進活動に関するグループ全体の方針・目標を審議し、決定しています。
決定事項などは、各部門の執行幹部を通じて周知徹底を行います。なお、グループ経営戦略に関わる項目は、経営会議に提案し承認を得ることとし、重要な案件については、取締役会へ上程しています。
当社は、経営の重要課題(マテリアリティ)を特定し、取り組みを進めています。
マテリアリティ(■最重要マテリアリティ) | 定義 |
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■目の健康に貢献する製品とサービスの創出 | 製品開発・サービス創出を通じて希少疾患を含む未充足ニーズに対応する解決策を提供 |
■製品の品質保証と安定供給 | 品質と安全性が確保された製品を適時に必要な量を継続供給するとともに、非常時に対する体制を整備 |
■製品の浸透と市場創造 | 信頼されるパートナーとなり、患者さんと顧客への提供価値を最大化することで、患者アクセスを含む最適な医療の実現に貢献 |
■Santenで働く価値向上と人・組織の能力強化 | Santenが眼科医療に貢献するための理念体系の浸透と、それを実践できる人材と組織能力の最大化 |
高い倫理観を持った事業運営 | 事業のあらゆる場面において、法令遵守にとどまらない高い倫理観に基づいて企業活動を実践 |
情報開示の透明性 | 高い透明性をもち、ステークホルダーが必要とする情報について、適時適切に開示 |
DE&I(※)の推進 | 多様な人材の相互尊重により創造性を高め、価値創造を促進 |
人権の尊重 | 人権課題を理解し、バリューチェーン全体で人権を尊重した活動を実施 |
持続可能な調達 | サステナブル調達および適切なサプライヤー管理を通じて調達リスクを軽減 |
情報セキュリティの確保 | 企業の貴重な資産やデータを不正アクセス、漏洩、改ざん、消去などから保護し、その機密性、完全性、可用性を確保 |
デジタル・トランスフォーメーションの推進 | デジタル技術の活用によって、業務効率化や事業の成長、機会創出に貢献 |
気候変動対策 | 気候変動の緩和策および事業存続のための適応策を遂行し、エネルギー使用および温室効果ガス排出を削減 |
環境負荷低減 | 事業活動全体において、資源利用や汚染、生物多様性への影響をはじめとした環境負荷を最小限に抑制 |
2025年5月、中期経営計画の策定に合わせてマテリアリティを見直しました。
社会課題を広範にリストアップしたうえで、全社で管理しているリスク項目に加え、関連部門毎にリスクと機会の分析を実施
中期経営計画の方向性や各種ガイドラインなどを踏まえ、13項目へ絞り込み
利益に対する影響度と発生頻度などから財務的影響を試算し、インパクトを評価
財務的インパクトの大きいもの4つを最重要マテリアリティと特定
外部ステークホルダーや有識者との対話を通じて妥当性を評価
リスクと機会への対応策などの戦略・指標と目標などを策定し、取締役会にて承認
製品開発・サービス創出を通じて希少疾患を含む未充足ニーズに対応する解決策を提供していきます。
品質と安全性が確保された製品を、適時に必要な数量を継続的に供給するとともに、非常時に対応する体制を整備していきます。
信頼されるパートナーとなり、患者さんと顧客への提供価値を最大化することで、患者アクセスを含む最適な医療の実現に貢献していきます。
Santenが眼科医療に貢献するための理念体系の浸透と、それを実践できる人材と組織能力を最大化していきます。
それぞれのマテリアリティについて、指標と目標を設定し、取り組みを推進していきます。
マテリアリティ(■最重要マテリアリティ) | 指標と目標 |
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■目の健康に貢献する製品とサービスの創出 |
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■製品の品質保証と安定供給 |
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■製品の浸透と市場創造 |
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■Santenで働く価値向上と人・組織の能力強化 |
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高い倫理観を持った事業運営 |
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情報開示の透明性 |
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DE&Iの推進 |
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人権の尊重 |
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持続可能な調達 |
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情報セキュリティの確保 |
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デジタル・トランスフォーメーションの推進 |
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気候変動対策 |
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環境負荷低減 |
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一部の非財務指標は役員や従業員の報酬に組み込まれています。例えば、2025年度は以下の目標を立て、報酬へ反映しています。