Santenのサステナビリティ

Santenは「天機に参与する」という基本理念のもと、社会の持続的な発展に貢献するとともに、中長期的な企業価値向上を目指します。

当社では、CEOを委員長とし関連部門の執行幹部で構成されるサステナビリティ委員会を設置し、2回/年以上開催しています。
委員会では、基本理念やサステナビリティ方針、グループの戦略、人権、労働、環境、腐敗防止を含む社会課題などを踏まえ、サステナビリティ推進活動に関するグループ全体の方針・目標を審議し、決定しています。
また、サステナビリティに関する具体的な取り組みを推進するとともに、重要事項の審議を行っています。
決定事項などは、各部門の執行幹部を通じて周知徹底を行います。なお、グループ経営戦略に関わる項目は、経営会議に提案し承認を得ることとし、重要な案件については、取締役会へ上程します。
サステナビリティの最高責任者が任命され、全社のサステナビリティ活動を統括しています。

当社は、経営の重要課題（マテリアリティ）を特定し、取り組みを進めています。

国連グローバル・コンパクトの10原則やSDGsなどの国際的なガイドライン、サステナビリティ評価機関からの調査項目などを踏まえて、2019年12月に社会課題を広範にリストアップしました。

社会にとっての重要度と当社にとっての重要度の2軸で総合的に評価し、優先順位の高い項目に絞り込みました。

2030年とその先を見据え、人々の目の健康に関する社会的な課題の解決に取り組むための長期戦略である「Ophthalmology」（眼科医療への貢献）「Wellness」（健康な目の追求）「Inclusion」（共生社会の実現）と上記ESG軸での課題（社会課題）との関連性を検証しました。

特定プロセスおよび抽出したESGのマテリアリティについて、マネジメント層を含めた社内での議論に加え、有識者や投資家など社外のステークホルターとダイアログを実施し、その妥当性を確認しました。この段階でいただいたご意見をベースに、一般的な2軸の表ではなく、三角柱で多面的に戦略課題とESG課題を捉える形にまとめました。

取締役との議論を経て、3つの戦略（STRATEGY）と4つのESGマテリアリティをSantenのマテリアリティとして特定し、2020年に開示しました。取り組みの進捗や社会環境の変化等を踏まえて、定期的に見直しをすることを前提としています。

2021年5月には中期経営計画（MTP2025）策定に伴い、ESGマテリアリティの主要項目についても目標の設定を行い、取締役会で審議のうえ、開示しました。また、2022年7月に、より詳細な定量目標を設定しています。

2023年3月、マテリアリティ13項目について見直しました。社外有識者とのディスカッションやESG評価機関による評価項目を参考に、社内のリスク部門や戦略部門とも議論を重ね、自社にとっての重要度（※）、社会にとっての重要度についてそれぞれ評価して再整理を行い、取締役会で現段階での最重要２項目を特定しました。

2023年4月に見直した新中期経営計画を前提に、現在当社が直面している課題を評価した結果、中長期的な利益に対して最もインパクトを与える可能性がある最重要の課題として、「社会的意義のある製品の市場浸透」と「人材の育成・登用」を特定しました。

眼科領域における製品・サービスのイノベーションによる未充足ニーズへの対応とコマーシャル・エクセレンス追求による患者さんへの貢献は、成長戦略の要であり、当社の存在意義そのものです。新中期経営計画に基づき、価値ある製品の市場浸透を図っていきます。

• 以下の取り組みについて、自社が後手に回り競合他社が先行した場合、当該市場での競争力低下によりシェアが獲得できなければ利益損失規模は大きい
  • 疾患の早期発見や診断、治療継続が十分にできていないことによる患者さんへのアプロ―チ
  • 中長期的には途上国など保健医療体制の未整備などが原因で医療にアクセスできていない患者さんに対する市場浸透活動
• 中国などで自社主力品が集中購買の製品から外れるなど国の政策による市場環境の激変も影響大

目の疾患や不具合に起因する世界中の人々の社会的・経済的な機会損失を削減し、年間4,107億ドル（※1）と言われる視力障がいによる経済損失を少しでも削減させる

基本理念や戦略を理解し、世界中の人々の「見る」を通じた幸せな人生の実現を目指す人材こそが当社の最も大切な資産であり、そうした人材の育成・登用が肝要です。
生活者・患者さん中心に考え、永続的な企業成長に貢献できる社員をグローバルで育成し、多様性を踏まえながら適時・適所に最適人材を登用できるよう、計画的な育成と登用を進めていきます。

人材流動による社会への貢献

それぞれのマテリアリティについて、新中期経営計画の最終年度である2025年度を見据えたKPIを設定し、進捗を開示しています。